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スマートフォンやタブレットの充電に欠かせないモバイルバッテリーですが、使わなくなったものを処分すれば良いのか、悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
実は、モバイルバッテリーは不燃ごみとして捨てられません。内蔵されているリチウムイオン電池には発火の危険性があるため、適切な方法で処分する必要があります。
本記事では、モバイルバッテリーの正しい捨て方と、安全に処分する具体的な手順を解説します。
この記事でわかること
家電量販店での回収情報や自治体での取り扱いにも触れているため、モバイルバッテリーの処分にお困りの方はぜひ参考にしてください。

モバイルバッテリーは自治体の不燃ごみなどでは捨てられません。なぜなら、モバイルバッテリーに内蔵されているリチウムイオン電池が発火する危険性があるためです。
実際に、ごみ収集車やごみ処理施設での火災事故が全国各地で発生しており、なかにはリチウムイオン電池を含む製品の不適切な廃棄が原因だったケースも存在します。
リチウムイオン電池は、圧力がかかったり破損したりすると内部でショートを起こし、急激に発熱して発火する恐れがあります。ごみ収集車の圧縮機能や処理施設での破砕工程において、こうした事故が発生するリスクが高まります。
また、モバイルバッテリーには貴重な金属資源が含まれており、適切にリサイクルすることで資源の有効活用にもつながります。そのため、全国の自治体ではリチウムイオン電池を含む製品を一般ごみとして収集していません。必ず専用の回収ルートを利用して処分しましょう。
※参考:日本容器包装リサイクル協会|リチウムイオン電池の混入による発煙・発火の危険性について

モバイルバッテリーを安全に処分するには、以下の4つの方法があります。
処分方法それぞれの特徴や手順を解説するため、自分にとって最も利用しやすい方法を選びましょう。
最も手軽な処分方法が、家電量販店に設置されている小型充電式電池の回収ボックスを利用する処分方法です。多くの家電量販店では、店頭に無料の回収ボックスを設置しています。
回収ボックスは店舗の入口付近やサービスカウンター近くに設置されていることが多く、営業時間内であればいつでも持ち込めます。ただし、膨張したバッテリーや破損が激しいものは回収できない場合があるため、事前に店舗に確認してから持ち込みましょう。
なお、回収ボックスに投入する際は端子部分にテープを貼って絶縁処理する必要があります。外出のついでに立ち寄れるため、家電量販店への持ち込みは最も利用しやすい処分方法だといえます。
一般社団法人JBRCが運営する小型充電式電池のリサイクルシステムに協力している店舗でも、モバイルバッテリーを回収しています。リサイクル協力店は家電量販店以外にも、ホームセンターや自転車販売店、カメラ店など様々な業態の店舗が含まれています。
リサイクル協力店は全国に存在し、JBRC協力店・協力自治体検索システムを使ってお近くの協力店を簡単に探せます。
なお、回収対象となるのは、リサイクルマークが表示されているニッケル水素電池・ニカド電池・リチウムイオン電池です。回収は無料で、店舗によっては購入した製品でなくても受け付けているため、対象のバッテリーや電池の処分を考えているのであれば、協力店を確認のうえ持ち込みましょう。
各自治体の公共施設や区役所などでも、小型家電の回収ボックスを設置してモバイルバッテリーを回収しています。
| 自治体 | 回収対応 |
|---|---|
| 札幌市 | 【リチウムイオン電池の回収場所はこちらです】 |
| 板橋区 | 電池の処分方法 – 小型充電式電池 |
| 横浜市 | 小型充電式電池(リチウムイオン電池等)の収集を開始します! |
| 川崎市 | 充電式電池(リチウムイオン電池、モバイルバッテリー等)の出し方 |
| 大阪市 | 電池の回収について |
| 福岡市 | 充電式電池を含む小型電子機器はごみ袋で出さないでください |
自治体によって回収場所や回収方法が異なるため、お住まいの自治体のWebサイトで最新情報を確認することをおすすめします。回収ボックスのサイズに制限がある場合もあるため、大型のモバイルバッテリーの場合は事前に確認のうえ処分しましょう。
一部のモバイルバッテリーメーカーでは、自社製品の回収サービスを用意しています。メーカー回収を利用する場合は、各メーカーの公式Webサイトで回収方法を確認しましょう。
郵送による回収を受け付けているメーカーもあれば、指定の販売店での回収のみとしているメーカーもあります。
ただし、すべてのメーカーが回収サービスを提供しているわけではありません。購入時のメーカー情報を確認し、対応していない場合は家電量販店や自治体の回収を利用しましょう。

モバイルバッテリー以外にも処分したい家具や家電・日用品などが大量にある場合は、不用品回収業者を利用してまとめて処分する選択肢もあります。引っ越しや大掃除・遺品整理などのタイミングで多くの不用品が出る際は、不要なものをまとめて処分できる不用品回収業者がおすすめです、
不用品回収業者であれば、自宅まで回収に来てくれるため、重たい家電や大型家具を運ぶ手間がかかりません。モバイルバッテリーのような小型家電から、冷蔵庫やソファのような大型品まで、まとめて引き取ってもらえます。
ただし、業者によってサービス内容や料金体系が異なるため、信頼できる業者を選ぶことが重要です。詳しい選び方については、以下の記事でも解説していますので、そちらも参考にしてください。

モバイルバッテリーを処分する際には、安全のために必要な準備と注意点を守って捨てる必要があります。
以下のポイントを押さえて、不要なモバイルバッテリーを正しく処分しましょう。
モバイルバッテリーは、どの自治体でも不燃ごみや可燃ごみとして収集していません。これは全国共通のルールであり、モバイルバッテリーは一般ごみとして出すことは絶対に避ける必要があります。
実際に、リチウムイオン電池を含む製品が原因でごみ収集車やごみ処理施設での火災が発生するケースが全国で報告されています。こうした事故は作業員の安全が担保されないだけでなく、施設の損傷や周辺住民への影響も懸念されます。
また、モバイルバッテリーには貴重な金属資源が含まれており、リサイクルによって再利用することが環境保護の観点からも重要です。モバイルバッテリーは必ず指定された回収ルートを利用して処分しましょう。
モバイルバッテリーを処分する前に、内蔵されている充電池の種類を確認しましょう。ほとんどのモバイルバッテリーにはリチウムイオン電池が使用されていますが、古い製品のなかにはニッケル水素電池やニカド電池が使われているものもあります。
リチウムイオン電池・ニッケル水素電池・ニカド電池のいずれも、小型充電式電池として同じ回収ルートで処分できます。製品にリサイクルマークが表示されている場合は、そのマークに電池の種類が記載されているため、合わせて確認のうえ処分しましょう。
なお、マークがない場合でも充電式の製品であれば基本的には回収対象となります。ただし、電池の種類によって処理方法が異なるため、不明な場合は回収拠点のスタッフに製品を見せて分別を判断すると安全です。
モバイルバッテリーを処分する前に、必ず充電端子や出力端子にセロハンテープやビニールテープを貼って絶縁処理を行いましょう。これは、端子部分が他の金属と接触してショートすることを防ぐための安全対策です。
ショートが発生するとバッテリーが急激に発熱し、発火や破裂を招く危険性があります。特に、複数のモバイルバッテリーを同時に処分する場合や、回収ボックス内でほかの電池と接触する可能性がある場合には、この処理が欠かせません。
テープは端子全体をしっかりと覆うように貼り、剥がれないことを確認してから持ち込みましょう。透明なセロハンテープでも問題ありませんが、より粘着力の強いビニールテープやガムテープを使用するとよりショートするリスクを防げます。
処分前には、モバイルバッテリーの充電残量をできるだけ使い切っておくことが推奨されています。完全に放電させる必要はありませんが、残量が多い状態で処分すると、万が一の衝撃や圧力でより大きなエネルギーが放出される可能性があります。
残量を減らす際は、スマートフォンやタブレットの充電に使用して残量を減らす方法が手軽です。ただし、無理に完全放電させようとして過放電状態にすると、バッテリーの劣化を早めたり、異常発熱の原因になったりする恐れがあります。
充電残量が少なくなったら、それ以上無理に放電させる必要はありません。また、膨張しているバッテリーは無理に使用せず、そのまま処分することをおすすめします。
モバイルバッテリーが水没してしまった場合は、十分に乾燥させてから処分する必要があります。水分が残った状態で処分すると、ショートや腐食が発生しやすくなり、発火リスクが高まります。
バッテリーの膨張や破損を招く恐れがあるため、ドライヤーなどの熱風で急速に乾燥させることは避けてください。完全に乾燥したことを確認してから、端子部分に絶縁テープを貼り、回収ボックスに入れるか、店舗に状況を説明して引き取ってもらいましょう。
水没の程度が激しい場合は、家電量販店のスタッフに相談することがおすすめです。
モバイルバッテリーが膨張している場合、回収を受け付けているかどうかは店舗や自治体により対応が異なります。膨張は内部でガスが発生している状態であり、破裂や発火の危険性が高いため、慎重な取り扱いが必要です。
一部の家電量販店では、安全上の理由から膨張したバッテリーの回収を断っている場合があります。一方で、専門の知識を持つスタッフが適切に処理できる店舗では、受け付けてくれる場合もあり、膨張したモバイルバッテリーの処分も相談できるでしょう。
膨張したバッテリーの回収も受け付けているかどうかは、回収店のWebサイトや自治体の回収情報サイトで公開されている場合があります。処分する際はWebサイトを確認するほか、リサイクル協力店にあらかじめ問い合わせてから持ち込むことがおすすめです。
なお、回収店に持ち込む際は可能な限り衝撃を与えないよう、クッション材で包んだり専用ケースに入れたりして慎重に扱ってください。

モバイルバッテリーの処分に関して、よく寄せられる質問とその回答をまとめました。
モバイルバッテリーを捨てたいと考えている方は、合わせて参考にしてください。
リサイクルマークが表示されていないモバイルバッテリーでも、リチウムイオン電池が内蔵されていれば一般ごみでは捨てられません。リサイクルマークは、製造時期や製造国によって表示されていない場合がありますが、それでも適切なリサイクルルートで処分することが重要です。
自治体の公共施設や家電量販店のなかには、リサイクルマークがないモバイルバッテリーの回収も受け付けている場合があります。マークのないバッテリーの回収対応はWebサイト等で公開されているため、確認のうえ持ち込みましょう。
不安な場合は店舗スタッフに製品を見せるほか、あらかじめ電話などで確認を取って、回収可能かどうか確認することをおすすめします。製品の仕様書や取扱説明書に電池の種類が記載されていることもあるため、事前に確認しておくとスムーズです。
モバイルバッテリーの回収を受け付けているコンビニはほとんどありません。コンビニでは乾電池の回収ボックスを設置している店舗もありますが、リチウムイオン電池を含むモバイルバッテリーは回収対象外の店舗がほとんどです。
これは、リチウムイオン電池が乾電池と比べて発火リスクが高く、専門的な取り扱いが必要なためです。モバイルバッテリーの処分は、家電量販店や自治体の回収拠点・リサイクル協力店など、適切な設備と知識を持つ施設を利用しましょう。
近くに家電量販店がない場合は、自治体のWebサイトやJBRC協力店検索システムで、最寄りの回収拠点を確認することがおすすめです。
ほとんどの場合、モバイルバッテリーの処分は無料です。家電量販店の回収ボックスやリサイクル協力店・自治体の回収拠点では、基本的に無料で引き取ってもらえます。これは、リサイクルによって回収された金属資源の売却益で運営されているためです。
ただし、不用品回収業者に依頼する場合は、出張料金や処分費用が発生します。モバイルバッテリー単体での回収を依頼するのは現実的な方法ではないため、家具・家電など大型の不用品の処分を考えている場合におすすめです。
メーカーの回収サービスを利用する場合も、送料が自己負担となることがあるため、あらかじめ確認のうえ処分しましょう。
モバイルバッテリーは以下の条件に当てはまる場合に、処分を検討しましょう。
一般的に、リチウムイオン電池の寿命は充放電サイクル300〜500回程度とされており、使用頻度にもよりますが、2〜3年で性能が低下します。
特に注意すべきサインは、バッテリーの膨張です。本体が膨らんでいたり、表面が波打っていたりする場合は、内部でガスが発生している証拠であり、危険な状態です。
このような状態になったら、すぐに使用を中止し、安全な方法で処分しましょう。また、充電時に異常な発熱がある場合や、充電してもすぐに電池がなくなる場合も、寿命のサインです。
性能が低下したモバイルバッテリーは、非常時に不便なだけでなく安全面のリスクもあるため、早めに処分しましょう。

モバイルバッテリーは、内蔵されているリチウムイオン電池の発火リスクから、自治体の不燃ごみなどでは捨てられません。必ず家電量販店の回収ボックスや自治体の回収拠点・リサイクル協力店などの適切なルートで処分しましょう。
処分前には端子部分に絶縁テープを貼り、できるだけ充電残量を減らしておくことが大切です。なお、モバイルバッテリーの処分にお困りの方や、ほかにも処分したい家具や家電が大量にある方には、不用品回収業者の利用もおすすめです。
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